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研究関連情報

観光学部 観光学科

教授

堀田 祐三子 (ホリタ ユミコ)

HORITA Yumiko

【著書】
[1]. ここからはじめる観光学 楽しさから知的好奇心へ ナカニシヤ出版 226 (2016 年度) 詳細
[2]. 復興と居住地移動 関西学院大学出版会 110 (2015 年度) 詳細
[3]. これからの住まいとまち 住む力をいかす地域生活空間の創造 朝倉書店 165 (2014 年度) 詳細
[4]. 現代の観光とブランド 同文館出版 198 (2012 年度) 詳細
[5]. 観光入門 新曜社 178 (2011 年度) 詳細
[6]. 「住宅政策の再生」  日本経済評論社 (2006 年度) 詳細
[7]. イギリス住宅政策と非営利組織 日本経済評論社 226 (2005 年度) 詳細
[8]. 図解住居学シリーズ 住まいと社会 彰国社 (2005 年度) 詳細
[9]. 図解住居学シリーズ 住宅と社会 「海外の住宅政策」 彰国社 64-74 (2005 年度) 詳細
[10]. 空間の社会経済学 日本経済評論社 (2003 年度) 詳細
【学術誌掲載論文】
[1]. 観光空間としての中心市街地のあり方に関する基礎的研究 : 若年層の和歌山市内日帰り旅行モニター調査の結果を通して 観光学 巻号:10 pp.21-29 (2013 年度) 詳細
[2]. 社会関係の維持を可能にする集落空間再編の条件 住宅総合研究財団 研究論文集 巻号:39 pp.143-154 (2012 年度) 詳細
[3]. 「都市美」「都市デザイン」論の位相に関する一考察 観光学 巻号:6 pp.39-46 (2011 年度) 詳細
[4]. 市街地復興事業による空間再編システムと近隣関係の変化に関する研究 : 阪神・淡路大震災における御菅地区の事例を通して 日本建築学会計画計論文集 巻号:第618号 pp.pp.65-72 詳細
【紀要等】
[1]. 観光と地域再生:観光学部の取り組みからみえてくるもの 住宅会議 巻号:88 pp.17-20 (2013 年度) 詳細
[2]. Merging and Development of Tourism and Regional Revitalisation Initiatives in Japan : A Consideration of the Phenomenon Kanko Machizukuri Academic world of tourism studies 巻号:1 pp.37-44 (2012 8月) 詳細
[3]. イギリスの住宅政策の変化とハウジング・アソシエーション 季報住宅金融(住宅金融支援機構発行) 巻号:No.10 pp.pp.62-73 (2009 年度) 詳細
[4]. 観光と都市農村計画-イギリスを事例として- 観光振興からの地域ルネッサンスの研究 ビジネスモデル構築の試み(和歌山大学観光学部発行) pp.pp.315-330 (2009 年度) 詳細
[5]. 住宅事情の新局面 公営住宅法施行令改正の問題点 住宅会議 巻号:第73号 pp.PP.45-47 (2008 年度) 詳細
[6]. 米国の光ファイバー導入住宅地に関する研究-その空間、運営、事業計画の実態- 住宅総合研究財団 研究論文集 巻号:第35号 (2008 年度) 詳細
[7]. ビジネス・ツーリズムと都市再生 英国バーミンガム市における中心市街地空間の変容と観光開発に関する考察 観光学部設置記念論集 pp.PP.263-278 (2008 年度) 詳細
[8]. ニュータウンにおける近隣的商業施設に関する研究 : 新住宅市街地開発事業による住宅団地を事例として 日本建築学会計画計論文集 巻号:第614号 pp.PP.205-211 (2007 年度) 詳細
[9]. 復興土地区画整理事業による市街地空間の再編とその評価に関する研究 : 阪神・淡路大震災における御菅地区の事例を通して 日本建築学会計画計論文集 巻号:第618号 pp.PP.57-64 (2007 年度) 詳細
[10]. 市街地復興事業による空間再編システムと近隣関係の変化に関する研究 : 阪神・淡路大震災における御菅地区の事例を通して 日本建築学会計画計論文集 巻号:第618号 pp.PP.65-72 (2007 年度) 詳細
[11]. 震災後10年間の自力仮設住宅の継続・消滅状況 阪神・淡路大震災における自力仮設住宅に関する研究(その5) 日本建築学会計画系論文集 巻号:第603号 pp.PP.81-87 (2006 年度) 詳細
[12]. Can New IT Program be a Good Urban Policy for a Municipality? A Case of Loma Linda Community Program, California e-networks in a Increasing Volalile World, Proceedings of the 11th International Workshop of Telework ed. A. Gaudes (New Brunswick: University of New Brunswick, 2006) pp.PP.158-170 (2006 年度) 詳細
[13]. 母子世帯の居住実態に関する基礎的研究 : 住宅所有関係の経年的変化とその要因 日本建築学会計画計論文集 巻号:第599号 pp.PP.127-134 (2006 年度) 詳細
[14]. 災害復興公営住宅入居世帯における居住空間特性の変化と社会的「孤立化」 : 阪神・淡路大震災の事例を通して 日本建築学会計画計論文集 巻号:第611号 pp.PP.109-116 (2006 年度) 詳細
[15]. 被災市街地における住宅・市街地特性の変化と近隣関係の継承に関する研究 : 芦屋市若宮地区の事例を通して 神戸大学大学院自然科学研究科紀要 巻号:25B pp.PP.139-148 (2006 年度) 詳細
[16]. 震災復興再開発地区における事業実態と入居者の属性・意識―新長田駅南地区を事例として― 日本建築学会計画系論文集 巻号:第599号 pp.PP.87-93 (2005 年度) 詳細
[17]. ブリュッセルにおける都市再生事業の特質に関する研究 Contrats de Quartier事業を事例として 日本建築学会計画系論文集 巻号:第600号 pp.PP.137-144 (2005 年度) 詳細
[18]. Contradictions in the current housing policy of Japan-with particular reference to local authority housing- Proceeding of APNHR Conference on Housing and Globalization, Kobe, Japan pp.PP. 397-403 (2005 年度) 詳細
[19]. Urban Pilot ProjectⅠの事業枠組みとケーススタディ アントワープのBOMプロジェクトの場合 日本建築学会計画系論文集 巻号:第590号 pp.PP.95-102 (2005 年度) 詳細
[20]. 自力仮設住宅の経年的変化と住宅復興における位置 阪神・淡路大震災における自力仮設住宅に関する研究(その4) 日本建築学会計画系論文集 巻号:第587号 pp.PP.121-128 (2004 年度) 詳細
[21]. 母子世帯の住宅確保の実態と問題に関する研究 日本建築学会計画系論文集 巻号:第588号 pp.PP.147-152 (2004 年度) 詳細
[22]. 米国の光ファイバー導入住宅地に関する研究-その空間、運営、事業計画の実態- 住宅総合研究財団 研究論文集 巻号:第35号 pp.pp.1-12 詳細
[23]. 復興土地区画整理事業による市街地空間の再編とその評価に関する研究 : 阪神・淡路大震災における御菅地区の事例を通して 日本建築学会計画計論文集第618号 pp.pp.57-64 詳細
[24]. ニュータウンにおける近隣的商業施設に関する研究 : 新住宅市街地開発事業による住宅団地を事例として 日本建築学会計画計論文集第614号 pp.pp.205-211 詳細
[25]. Evaluation of the Reconstruction Plans for Tsunami Victims in Malaysia Journal of Asian Architecture and Building Engineering vol.5, No.2 pp.pp.293-300 詳細
[26]. 災害復興公営住宅入居世帯における居住空間特性の変化と社会的「孤立化」 : 阪神・淡路大震災の事例を通して 日本建築学会計画計論文集第611号 pp.pp.109-116 詳細
[27]. Local Authority Housing Policy in Japan:Is It Secure To Function As Safety Net? HOUSING FINANCE INTERNATIONAL (June 2006) pp.pp.34-42 詳細
[28]. 震災後10年間の自力仮設住宅の継続・消滅状況 阪神・淡路大震災における自力仮設住宅に関する研究(その5) 日本建築学会計画系論文集第603号 pp.pp.81-87 詳細
[29]. 震災復興再開発地区における事業実態と入居者の属性・意識―新長田駅南地区を事例として― 日本建築学会計画系論文集第599号 pp.pp.87-93 詳細
[30]. 観光と都市農村計画-イギリスを事例として- 観光振興からの地域ルネッサンスの研究 ビジネスモデル構築の試み pp.pp.315-330 詳細
[31]. イギリスの住宅政策の変化とハウジング・アソシエーション 季報住宅金融No.10 pp.pp.62-73 詳細
[32]. ビジネス・ツーリズムと都市再生 英国バーミンガム市における中心市街地空間の変容と観光開発に関する考察 観光学部設置記念論集 pp.pp.263-278 詳細
[33]. 住宅事情の新局面 公営住宅法施行令改正の問題点 住宅会議第73号 pp.pp.45-47 詳細
[34]. 被災市街地における住宅・市街地特性の変化と近隣関係の継承に関する研究 : 芦屋市若宮地区の事例を通して 神戸大学大学院自然科学研究科紀要 巻号:25B pp.pp.139-148 詳細
【国際会議発表】
[1]. Various approaches for housing restoration in post-disaster recovery processes EARCAG East Asian Regional Conference in Alternative Geography (2014 年度) 詳細
【国内会議発表論文】
[1]. 「都市美」「都市デザイン」の位相に関する一考察 和歌山大学観光学会 (2011 年度) 詳細
[2]. 地震と津波に対する地域減災対策に関する研究:地域防災力を生かした住宅の耐震化と避難―その1 日本建築学会大会 (2006 年度) 詳細
[3]. 地震と津波に対する地域減災対策に関する研究:地域防災力を生かした住宅の耐震化と避難―その2 日本建築学会大会 (2006 年度) 詳細
[4]. Contradictions in the current housing policy of Japan-with particular reference to local authority housing- APNHR Conference on Housing and Globalization (2005 年度) 詳細
【プロシーディングス、解説記事等】
[1]. 和歌山市における観光資源発掘調査報告 和歌山大学観光学部 pp.3-26 (2012 年度) 詳細
[2]. 観光学研究への誘い 和歌山大学大学院観光学研究科 (2012 年度) 詳細
[3]. 岸和田市における都市居住空間のあり方に関する研究-英・独2都市との国際比較を通じて- (2011 年度) 詳細
[4]. 観光振興からの地域ルネッサンスの研究 ビジネスモデル構築の試み 和歌山大学観光学部発行 pp.315-330 (2009 年度) 詳細
[5]. コンパクトシティと都市づくり 和歌山大学地域経済研究機構 pp.P44-50 (2007 年度) 詳細
[6]. 移住・交流受け入れシステム整備研究 成果報告書 (2007 年度) 詳細
【受賞等】
[1]. 研究奨励賞 日本NPO学会 2006
【招待講演、パネリスト、基調講演等】
[1]. イギリス住宅政策と非営利組織 都市経済史フォーラム (2013 年度) 詳細
[2]. イギリスの家賃補助と社会住宅 日本住宅会議サマーセミナー (2010 年度) 詳細
【国際研究交流】
[1]. Dr. David J. Telfer & Dr. Atsuko Hashimoto (2014)
[2]. Che-Jen SU (2014)
[3]. Dr. Michael C. Ottenbacher (2014)
[4]. Ms. Lintje SIE (2014)
[5]. セントラルランカシャー大学リチャードシャープリー (2013)
[6]. セントラルランカシャー大学リチャードシャープリー (2013)
[7]. ルベン・ゴンザレス グアテマラ共和国内務省アドバイザー (2013)
[8]. クイーンズランド大学永井隼人 (2013)
[9]. サリー大学Miller Graham (2013)
[10]. CAUTHE Conference (2013)
【その他の研究交流】
[1]. 政治経済学・経済史学会 都市経済史フォーラム (2013)
[2]. 和歌山大学 科研費説明会 (2012)
[3]. 日本建築学会 東日本大震災一年半・初動期の住宅対策と住宅復興に向けた課題 (2012)
[4]. NPO法人 西山文庫  夏の学校 in 岩手県大船渡市  『東北で大地と海と人とまち・住まいを考える』 (2012)
[5]. 和歌山大学観光学部 国際シンポジウム 世界遺産の保全と継承 (2012)
[6]. 和歌山大学地域創造支援機構 和歌山大学地域創造支援機構シンポジウム「地域創造への連携2013」 (2012)
[7]. 地域創造支援機構 和歌山大学研究集会 (2011)
[8]. 日本建築学会住宅の地方性小委員会 春の公開研究会(神戸・大阪・京都) (2011)
[9]. 日本建築学会 日本建築学会大会 (2011)
[10]. 日本住宅会議 サマーセミナー (2011)
[11]. 観光学術学会 観光学術学会設立総会 (2011)
[12]. 土地政策研究会 土地政策研 (2011)
【科学研究費補助金】
[1]. 基盤研究(C) 観光の発展に伴う都市空間形成の変化と生活者による空間への関与に関する研究 代表 ( 2015 - 2018 )
[2]. 基盤(C) 住宅供給システムが住宅の社会的耐用年数の長期化に及ぼす影響 代表 ( 2009 ~2012 (2010-2012) )
[3]. 基盤研究C 建築・景観規制が土地・住宅の資産性維持に及ぼす影響 分担 ( 2007 ~2011 (2008-2010) )
[4]. 若手研究B 住宅政策の変化に伴う非営利組織の階層分化と事業展開に関する研究 代表 ( 2004 ~2006 (2005-2006) )
[5]. 基盤研究B 米国・韓国における都市高速道路撤去事業の経緯と効果 分担 ( 2004 ~2008 (2005-2008) )
[6]. 萌芽研究 テレワークの都市居住空間への影響?米国の制度とテレワーカーの住宅・行動領域 分担 ( 2003 ~2006 (2004-2006) )
[7]. 基盤研究B 住宅供給における公・私・NPO(第3セクター)の役割分担に関する日英比較研究 分担 ( 2001 ~2004 (2002-2004) )
 

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