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研究関連情報

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観光学部 観光学科

教授

廣岡 裕一 (ヒロオカ ユウイチ)

HIROOKA Yuichi

【著書】
[1]. 『ここからはじめる観光学』 ナカニシヤ出版 226 (2016 年度) 詳細
[2]. 『現代の観光とブランド』 同文舘 212 (2012 年度) 詳細
[3]. 『観光入門 観光の仕事・学習・研究をつなぐ 』 新曜社 178 (2011 年度) 詳細
[4]. 개정판 변화하는 여행 비즈니스 : 개성화 시대의 관광을 짊어질 허브 산업 大明 (2011 年度) 詳細
[5]. 『観光研究レファレンスデータベース 日本編』 ナカニシヤ出版 299 (2010 年度) 詳細
[6]. 旅行業務取扱管理者講座③国内運賃・料金テキスト トラジャルウエスト発行 監修全頁 (2009 年度) 詳細
[7]. 旅行業務取扱管理者講座④国内観光地理テキスト トラジャルウエスト発行 監修全頁 (2009 年度) 詳細
[8]. 旅行業務取扱管理者講座⑤国際航空運賃テキスト トラジャルウエスト発行 監修全頁 (2009 年度) 詳細
[9]. 旅行業務取扱管理者講座⑥海外観光地理テキスト トラジャルウエスト発行 監修全頁 (2009 年度) 詳細
[10]. 旅行業務取扱管理者講座⑦出入国法令実務・海外実務金テキスト トラジャルウエスト発行 監修全頁 (2009 年度) 詳細
[11]. 『新版 変化する旅行ビジネス 個性化時代の観光をになうハブ産業』 文理閣 15-31,135-172 (2009 年度) 詳細
[12]. 航空機を利用する観光旅客等の実態調査報告書<新潟空港編> 財団法人アジア太平洋観光センター発行 (2008 年度) 詳細
[13]. 『旅行取引論』 晃洋書房 全 (2007 年度) 詳細
[14]. 航空機を利用する観光旅客等の実態調査報告書<阿蘇くまもと空港編> 財団法人アジア太平洋観光センター発行 (2007 年度) 詳細
[15]. 변화하는 여행 비지니스 大明 (2007 年度) 詳細
[16]. 航空機を利用する観光旅客等の実態調査報告書<松山空港編> 財団法人アジア太平洋観光センター発行 (2006 年度) 詳細
[17]. 和歌山県の観光振興のため大学が果たすべき役割の研究 和歌山大学発行 37-70 (2005 年度) 詳細
[18]. 航空機を利用する観光旅客等の実態調査報告書<函館空港編> 財団法人アジア太平洋観光センター発行 (2005 年度) 詳細
[19]. 航空機を利用する観光旅客等の実態調査報告書<長崎空港編> 財団法人アジア太平洋観光センター発行 (2004 年度) 詳細
[20]. 変化する旅行ビジネス―個性化時代の観光をになうハブ産業 文理閣 204p (2003 年度) 詳細
【学術誌掲載論文】
[1]. 旅館業の法制度と民泊 地銀協月報 巻号:671(2016/5) pp.8-13 (2016 年度) 詳細
[2]. 宿泊サービスと宿泊契約 -宿泊契約締結の拒否の制限に着目した考察- 政策科学 巻号:24巻4号(通巻68号) pp.81-98 (2016 年度) 詳細
[3]. 旅行業者は誰を代理するのか(前編) 週刊トラベルジャーナル 巻号:52巻43号 pp.26-31 (2015 年度) 詳細
[4]. 旅行業者は誰を代理するのか(後編) 週刊トラベルジャーナル 巻号:52巻45号 pp.22-28 (2015 年度) 詳細
[5]. Analysis of trends in overseas travel in the four countries in the Northeast Asia region from 2010 to 2012 CINEMA,DESTINATION IMAGE AND PLACE BRANDING pp.197-206 (2015 年度) 詳細
[6]. A Strategy to Increasing Japanese Tourists to Cheongju-City 31st Pan-Pacific Conference pp.216-218 (2014 年度) 詳細
[7]. 旅行業法と旅行業約款、消費者保護とその限界 ウェブ版『国民生活』 巻号:3月号(No.8) pp.1-6 (2012 年度) 詳細
[8]. 旅行商品としてのツアーバスの考察 『観光学』 巻号:第8号 pp.23-33 (2012 年度) 詳細
[9]. 現行の旅行業法の限界と旅行業約款の課題 『観光学』 巻号:第6号 pp.373-36 (2011 年度) 詳細
[10]. 日本における旅行業者が旅行契約の締結に当たって説明すべき事項の考察 2010 Chungnam International Tourism Conference of KASTEM 発表論文集 pp.537-549 (2010 年度) 詳細
[11]. 日本における訪日旅行者関連法についての最近の動向 Northeast Asia  Tourism Research 巻号:第4巻第1号 pp.pp135-145 (2008 年度) 詳細
[12]. 日本人海外旅行の現地小旅行の考察 Northeast Asia Tourism Research 巻号:2巻第1号 pp.pp105-124 (2006 年度) 詳細
[13]. 民事判例研究:政府機関である航空会社が企画・管理した主催旅行における旅行業者の債務不履行責任 法律時報 巻号:76巻9号 pp.pp122-125 (2004 年度) 詳細
[14]. 改正旅行業法における「旅行業務取扱主任者試験」の動き ビジネス法学  巻号:第2・3号合併号 pp.pp128~137 (1997 年度) 詳細
【紀要等】
[1]. the current situation and issues with accommodation legislation in Japan A PATHWAY FOR THE NEW GENERATION OF TOURISM RESEARCH Proceedings of the EATSA Conference 2016 pp.217-221 (2016 年度) 詳細
[2]. 中村 哲・西村幸子・高井典子著『「若者の海外旅行離れ」を読み解く』 日本観光ホスピタリティ教育 巻号:9 pp.20-22 (2015 年度) 詳細
[3]. 現行の旅行業法の限界と旅行業約款の課題 『週刊トラベルジャーナル』 巻号:2012.4.2号 pp.28-33 (2012 年度) 詳細
[4]. 観光事業発展のための観光法制の研究 観光科学 巻号:第4号 pp.65-68頁 (2012 年度) 詳細
[5]. 訪日パッケージ旅行から見る日本の観光資源とそのアプローチ方法 『観光学』第3号 巻号:第3号 pp.37-44 (2010 年度) 詳細
[6]. 判例研究:マラリアの危険性を告知する義務及びツアー後の注意喚起義務を怠ったことに対する旅行業者に対する損害賠償請求事件 観光学 巻号: 2号 pp.47-52 (2009 年度) 詳細
[7]. ホスピタリティについての意識 ホスピタリティ研究会報告書 pp.34-35 (2009 年度) 詳細
[8]. おわりに-インプリケーションと今後の課題(「ホスピタリティ」から「もてなし」へ ホスピタリティ研究会報告書 pp.36-38 (2009 年度) 詳細
[9]. 旅行業者における旅行者の多様な嗜好への対応 第24回日本観光研究学会全国大会学術論文集 pp.9-12 (2009 年度) 詳細
[10]. マラリアの危険性を告知する義務及びツアー後の注意喚起義務を怠ったことに対する旅行業者に対する損害賠償請求事件 『観光学』 巻号:第2号 pp.47-52 (2009 年度) 詳細
[11]. 2000年以降における日本人海外旅行者数の伸長鈍化の考察 日本観光研究学会全国大会学術論文集. 巻号:23 pp.321-324 (2008 年度) 詳細
[12]. 金閣寺の観光者 ホスピタリティ・ツーリズム研究論集 巻号:2 pp.1-7 (2008 年度) 詳細
[13]. 日本における訪日旅行者関連法についての最近の動向 Northeast Asia Tourism Research 巻号:4-1 pp.135-145 (2008 年度) 詳細
[14]. 寺前秀一著『観光政策学』 運輸政策研究 巻号:11-2 pp.25 (2008 年度) 詳細
[15]. 清水寺の観光者 和歌山大学観光学部設置記念論集 pp.225-236 (2008 年度) 詳細
[16]. 白浜温泉旅館・ホテルの集客構造と特徴 地域食材の優位性を活かした滞在型グリーン・ツーリズムの展開に関する研究 pp.(6) (2007 年度) 詳細
[17]. 南信州観光公社の機能と役割 地域食材の優位性を活かした滞在型グリーン・ツーリズムの展開に関する研究 pp.(6) (2007 年度) 詳細
[18]. 和歌山大学観光学科における初年次教育の実践 日本観光研究学会全国大会学術論文集. 巻号:22 pp.217-220 (2007 年度) 詳細
[19]. 観光学教育の高大連携と初年次教育 日本観光ホスピタリティ教育学会 第7回大会学術論文集. pp.(6) (2007 年度) 詳細
[20]. 旅行業務管理者試験における適問の考察 ホスピタリティ・ツーリズム研究論集 巻号:1 pp.1-10 (2007 年度) 詳細
[21]. 日本の観光事情 『観光学への誘い』和歌山大学発行 pp.179-206 (2006 年度) 詳細
[22]. 観光とは 『観光学への誘い』和歌山大学発行 pp.5-10 (2006 年度) 詳細
[23]. 募集型企画旅行における京都観光の考察 第21回日本観光研究学会全国大会学術論文集 巻号:21 pp.113-116 (2006 年度) 詳細
[24]. 日本人海外旅行の現地小旅行の考察 Northeast Asia Tourism Research 巻号:2-1 pp.105-124 (2006 年度) 詳細
[25]. 旅行業法の変遷 政策科学 巻号:13(1) pp.107-118 (2005 年度) 詳細
[26]. 旅行業務取扱主任者の役割 / 廣岡 裕一 政策科学. 11(2) (通号 25) pp.pp157~167 (2004 年度) 詳細
[27]. 「旅行」取引のための法政策 博士論文 pp.全 (2004 年度) 詳細
[28]. 洗練された「旅行」取引のための立法政策 政策科学 巻号:12(2) pp.57-68 (2004 年度) 詳細
[29]. 欧州のパッケージ旅行における旅行者に対する旅行業者の責任 政策科学 巻号:12(1) pp.97-109 (2004 年度) 詳細
[30]. 民事判例研究:政府機関である航空会社が企画・管理した主催旅行における旅行業者の債務不履行責任 法律時報 巻号:76(9) pp.122-125 (2004 年度) 詳細
[31]. 旅行あつ旋業法の制定と旅行業法への改正--1952年の制定と1971年の改正 政策科学. 巻号:11(1) (通号 24) pp.pp119~131 (2003 年度) 詳細
[32]. 旅行契約の考え方と認識 政策科学. 巻号:10(1) (通号 21) pp.pp97~116 (2002 年度) 詳細
[33]. 旅行業者の提供する「サービス」の本質--サービスマーケティングの視点から 政策科学. 巻号:10(2) (通号 22) pp.pp169~187 (2002 年度) 詳細
【国際会議発表】
[1]. Current situation and issues of legislation regarding accommodation in Japan The Euro-Asia Tourism Studies Association (EATSA) Inaugural Conference (2016 年度) 詳細
[2]. An Outline of Japanese Tourism Singapore-Japan Tourism Business Conference (2016 年度) 詳細
[3]. Analysis Of Trends In Overseas Travel In The Four Countries In The Northeast Asia Region From 2010 To 2012 "International Conference on Cinema, Destination Image and Place Branding Gaia 2015" integrated in the programme of the ART&TUR – International Tourism Film Festival (2015 10月) 詳細
[4]. WHO DO TRAVEL AGENTS TRULY REPRESENT IN JAPAN? The Euro-Asia Tourism Studies Association (EATSA) Inaugural Conference (2015 年度) 詳細
[5]. A Strategy to Increasing Japanese Tourists to Cheongju-City 31th the Pan-Pacific Business Association June 2-5, 2014 (2014 年度) 詳細
【国内会議発表論文】
[1]. 観光事業発展のための 観光関連法制の研究 -旅行業の場合- 琉球大学中期計画達成研究プロジェクト研究会 (2011 年度) 詳細
[2]. 観光学とはなにか -拙稿を素材とした試み- 第26回日本観光研究学会全国大会(阪南大学南キャンパス) (2011 年度) 詳細
[3]. 日本における旅行業者の海外旅行者に対する義務 -日本の旅行業者に対するサプライヤーの意識- 浦項市観光広報マーケティングセミナー -日本人観光客誘致の発展方策― pp.pp.49-50 (2009 3月) 詳細
[4]. 旅行業者における旅行者の多様な嗜好への対応 第24回日本観光研究学会全国大会(立教大学新座キャンパス) (2009 年度) 詳細
[5]. 2000年以降における日本人海外旅行者数の伸長鈍化の考察 第23回日本観光研究学会全国大会(長野大学) (2008 年度) 詳細
[6]. 和歌山大学観光学科における初年次教育の実践 第22回日本観光研究学会全国大会(立命館アジア太平洋大学) (2007 年度) 詳細
[7]. 観光学教育の高大連携と初年次教育 日本観光ホスピタリティ教育学会 第7回大会 (2007 年度) 詳細
[8]. 募集型企画旅行における京都観光の考察 第21回日本観光研究学会全国大会(金沢工業大学) (2006 年度) 詳細
【プロシーディングス、解説記事等】
[1]. 違法民泊が合法化!? 立命館大学法学会誌 ほうゆう 85号 pp.10-15 (2017 5月) 詳細
[2]. 現地での旅行者保護をどう図る 『週刊トラベルジャーナル』第54巻第21号、2017.5.29 pp.18-19 (2017 年度) 詳細
[3]. 観光学発展への寄与に尽力する関西観光教育コンソーシアムとその活動 週刊ホテルレストラン HOTERES 第52巻21号(通巻2211号) pp.110-11 (2017 年度) 詳細
[4]. フェイク・クレームへの視点 『週刊トラベルジャーナル』第54巻第31号、2017.8.7 pp.16-17 (2017 年度) 詳細
[5]. 訪日外国人の増加と民泊問題ー旅行者のニーズと制度のマッチングー Economic Coopreration Forum of CEO in Northeast Asia pp.102-129 (2016 7月) 詳細
[6]. <対談>インバウンド2000万人と日本のタクシー 交通界21、新年特別号2015 pp.102--115 (2015 1月) 詳細
[7]. 国内フィールドワーク 交通界、566号、交通界 pp.24 (2014 12月) 詳細
[8]. 海外研修旅行 交通界、562号、交通界 pp.24 (2014 11月) 詳細
[9]. 関西観光教育コンソーシアム 交通界、558号、交通界 pp.24 (2014 10月) 詳細
[10]. 観光学部と観光学 交通界、554号、交通界 pp.24 (2014 9月) 詳細
【受賞等】
[1]. EATSA-THTU Outstanding Paper Award The Euro-Asia Tourism Studies Association (EATSA) Inaugural Conference 国際 2015
[2]. 第5回「観光に関する学術研究論文」第二席受賞(財団法人アジア太平洋観光交流センター)
【招待講演、パネリスト、基調講演等】
[1]. 訪日外国人の増加と民泊問題ー旅行者のニーズと制度のマッチングー Economic Coopreration Forum of CEO in Northeast Asia 2016 (2016 7月) 詳細
[2]. フォーラム 「『産官学民の連携に基づく観光人材育成』に関する理論の構築に向けて」 観光学術学会第3回大会 (2014 年度) 詳細
[3]. 韓国地方都市の日本人旅行者誘客の方向性 The 4th International Students Conference 2014年度東北亜観光学会 国際シンポジウム 東北アジアの文化観光振興と慶州 (2014 年度) 詳細
[4]. 日本の旅行業と着地型観光 御坊市観光協会設立20周年記念事業 観光シンポジウムごぼう~地域資源を活用した観光について~ (2011 年度) 詳細
[5]. 地域が主役の着地型観光を目指して 御坊市観光協会設立20周年記念事業 観光シンポジウムごぼう~地域資源を活用した観光について~ (2011 年度) 詳細
[6]. 日本における旅行業者が旅行契約の締結に当たって説明すべき事項の考察 2010 Chungnam International Tourism Conference of KASTEM (2010 年度) 詳細
[7]. 「若者の海外旅行に関する意識調査」分析結果の発表 JATA国際観光会議・世界旅行博2008タウンミーティング「若者の海外旅行離れ」 (2008 年度) 詳細
[8]. 「日本における旅行業者の海外旅行者に対する義務」 浦項市観光広報マーケティングセミナー (2008 年度) 詳細
【新聞掲載、テレビ・ラジオ出演】
[1]. 産経新聞大阪本社2面 2016
[2]. 朝日新聞朝刊 社会 035 頁 2016
[3]. 朝日新聞朝刊東京本社 社会 039 頁 2015
[4]. 朝日新聞夕刊大阪本社 13 頁 2015
[5]. 朝日新聞夕刊大阪本社 13 頁 2015
[6]. 週刊スパ 31 頁 2015
[7]. 週刊朝日 2013
[8]. 朝日新聞朝刊 1社会 039 頁 2012
[9]. 朝日中学生ウイークリー 4面 2012
[10]. 毎日新聞 2010
[11]. 若い時期に海外旅行を体験する意義 2009
 

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