和歌山大学研究者総覧のホームページです。

ホーム > 研究関連情報

研究関連情報

観光学部 観光学科

准教授

澤田 知樹 (サワダ トモキ)

SAWADA Tomoki

【著書】
[1]. 研究高度化・国際化プロジェクト報告書(2015年度) (2016 3月) 詳細
[2]. 次世代型観光モデル創出プロジェクト (2016 3月) 詳細
[3]. 次世代型観光モデル創出プロジェクト報告書(2014年度) (2014 年度) 詳細
[4]. 現代の観光とブランド 同文館出版 198 (2013 3月) 詳細
[5]. 観光概念の革新によるブランディングビジネスモデルの創造 和歌山大学観光学部 249 (2013 3月) 詳細
[6]. 観光学研究への誘い 147 (2013 3月) 詳細
[7]. 観光概念の革新によるブランディングビジネスモデルの創造 和歌山大学観光学部 234 (2011 3月) 詳細
【学術誌掲載論文】
[1]. 表面的中立政策と別異的効果~妊娠女性への差別を例に~ 経済原論 巻号:387 pp.63-79 (2017 3月) 詳細
[2]. 合衆国憲法修正第13条とアファーマティブ・デューティ 和歌山大学経済理論 巻号:383 pp.87-103 (2016 3月) 詳細
[3]. DV被害者の意向を知ることの重要性 経済原論 巻号:380 pp.61-78 (2015 6月) 詳細
[4]. 合衆国憲法修正第13条jと公民権法 経済原論 巻号:379 pp.63-78 (2015 3月) 詳細
[5]. 合衆国憲法修正第13条と弱者保護 経済理論 巻号:375 pp.69-86 (2014 3月) 詳細
[6]. 合衆国憲法修正第13条と私人間効力 経済理論 巻号:377号 pp.91-107 (2014 年度) 詳細
[7]. 合衆国憲法修正第13条と公民権法 経済理論 巻号:379 pp.63-78 (2014 年度) 詳細
[8]. 合衆国憲法修正第13条と私人間効力 経済理論 巻号:377 pp.91-107 (2014 年度) 詳細
[9]. 弱者救済についての新しい提言 経済理論 巻号:373号 pp.77-93 (2013 9月) 詳細
[10]. 公共政策としてのメディカル・リーガル・パートナーシップ 経済理論 巻号:372 pp.35-51 (2013 6月) 詳細
[11]. メディカル・リーガル・パートナーシップ 経済理論 巻号:371 pp.131-148 (2013 3月) 詳細
[12]. DV被害者の自律に関する一考察―ある可能性― 経済理論 巻号:第365号 pp.73-99 (2012 1月) 詳細
[13]. DV被害者の自律と政府介入の正当性 経済理論 巻号:第362号 pp.21-48 (2011 7月) 詳細
[14]. 介入か自律か?DVの事例から考える 経済理論 巻号:359号 pp.63-89 (2011 1月) 詳細
[15]. DV被害者の平等な保護と職場安全 経済理論 巻号:356号 pp.49-74 (2010 3月) 詳細
【紀要等】
[1]. 訴訟を通じた弱者・被害者の救済 経済理論 巻号:第385号 pp.65-78 (2016 9月) 詳細
[2]. DV被害者救済おける強制介入を被害者の意思 経済理論 (2010 3月) 詳細
[3]. 眺望景観 観光ルネッサンス (2009 年度) 詳細
[4]. 観光関連法規紹介 観光額 巻号:2号 pp.13-21 (2009 年度) 詳細
[5]. 観光と環境への認識 和歌山大学観光学部設置記念論集 pp.139-149 (2009 年度) 詳細
[6]. DV被害者救済についてアファーマティブアクションの利用可能性 和歌山大学経済理論 巻号:352号 pp.85-107 (2009 年度) 詳細
[7]. DVにおける強制的介入と被害者の意思 和歌山大学経済理論 巻号:354号 pp.31-57 (2009 年度) 詳細
[8]. 「日本DV法は後進的か」 和歌山大学経済委理論 巻号:341号 pp.65-91 (2008 年度) 詳細
[9]. 「DV法の執行段階での難点に関する一考察」 和歌山大学経済理論 巻号:344号 pp.69-93 (2008 年度) 詳細
[10]. 「行政機関の問題対応に関する一考察」 阪大法学(大阪大学法学会) 巻号:58巻3・4 pp.295-322 (2008 年度) 詳細
[11]. 「行政機関の裁量行使についての一考察」 阪大法学(大阪大学法学会) 巻号:55巻6号 pp.145-174 (2006 年度) 詳細
[12]. 「行政機関の裁量行使の適正化(一)、(二)」 阪大法学(大阪大学法学会) 巻号:56巻4号、同5号 pp.43-72、45-74 (2006 年度) 詳細
[13]. 「大統領の指示権に関する一考察」 現代社会研究(京都女子大学現代社会学部) 巻号:第9巻 pp.43-59 (2006 年度) 詳細
[14]. 「大統領による行政コントロール―法律外行政活動の例として―」 阪大法学(大阪大学法学会) 巻号:55巻1号 pp.89-118 (2005 年度) 詳細
[15]. インフォーマルな行政手法の利用可能性 阪大法学(大阪大学法学会) 巻号:53巻6号 pp.1457-1486 (2004 年度) 詳細
[16]. インフォーマルな行政手法の適正化・正当化 阪大法学(大阪大学法学会) 巻号:53巻2号 pp.407-436 (2003 年度) 詳細
[17]. 大統領の指示権に関する一考察 京都女子大学現代社会研究第9巻 pp.pp43-59 詳細
[18]. インフォーマルな行政手法の利用可能性 阪大法学大53巻6号 pp.pp69-98 詳細
[19]. 行政機関の裁量行使についての一考察 阪大法学55巻6号 pp.145-174頁 詳細
[20]. 日本DV法は後進的か?―米国DV法と対比して考える― 和歌山大学経済学会・経済理論 pp.65-91頁 詳細
[21]. DV法の執行段階での難点に関する一考察 和歌山大学経済学会・経済理論 pp.69-93頁 詳細
【国内会議発表論文】
[1]. 観光と環境への認識 第3回東北亜観光学術大会 (2009 年度) 詳細
[2]. 「行政機関の裁量行使についての一考察」 関西行政法研究会 (2005 年度) 詳細
 

このページのトップへ