和歌山大学研究者総覧のホームページです。

ホーム > 研究関連情報

研究関連情報

経済学部 経済学科

准教授

長廣 利崇 (ナガヒロ トシタカ)

NAGAHIRO Toshitaka

【著書】
[1]. 山口県史通史編近代 石炭鉱業の形成(第2編第5章第2節)、石炭鉱業の展開(第3編第5章第2節) 山口県 412-421、724-734 (2015 年度) 詳細
[2]. 1からの経営史 碩学舎 (2013 年度) 詳細
[3]. 大正・昭和戦前期の炭鉱労働世界 岩田書院 125-135 (2012 年度) 詳細
[4]. 「総合商社としての三井物産の確立とその他の商社の活動」『総合商社の歴史』所収 関西学院大学出版会 (2011 11月) 詳細
[5]. 戦間期日本石炭鉱業の再編と産業組織 ――カルテルの歴史分析―― 日本経済評論社 1-424 (2009 年度) 詳細
[6]. 戦前期三井物産の外国炭取引‐台湾炭取引を中心に‐ 清文堂 安藤精一・高嶋雅明・天野雅敏『近世近代の歴史と社会』所収 (2009 年度) 詳細
【学術誌掲載論文】
[1]. 高等商業学校の学科過程改正 1920~45年 和歌山大学経済学会 経済理論 巻号:382 pp.67-81 (2015 年度) 詳細
[2]. 戦間期日本における高等商業学校の就職斡旋活動 大阪大学経済学会 『大阪大学経済学』阿部武司博士還暦記念論文集 巻号:63-1 pp.104-125 (2013 6月) 詳細
[3]. 明治前期の石炭問屋 『日本歴史』第688号 (2005 9月) 詳細
[4]. 戦間期日本石炭産業の技術革新と企業間ネットワークの形成 日本産業技術史学会編『技術と文明』 巻号:15巻1号(通巻28) (2005 5月) 詳細
[5]. 戦間期大規模炭鉱企業における鉱夫の定着化-三井田川・山野鉱業所の事例- 『社会経済史学』第68巻5号 (2003 1月) 詳細
[6]. 戦間期小規模炭鉱の経営規模拡大 『経営史学』第37巻2号 (2002 9月) 詳細
【紀要等】
[1]. 戦前期日本における高等商業学校の経営史研究 Working Paper Series 巻号:16-02 (2016 年度) 詳細
[2]. 戦前期筑豊における炭鉱の券炭規定 国立歴史民俗博物館 国立歴史民俗博物館研究報告 巻号:193 pp.239-247 (2015 年度) 詳細
[3]. 競争の管理 研究年報 14 (2010 年度) 詳細
[4]. 戦間期日本における炭価の安定性 研究年報第12号 pp.49-68 (2008 年度) 詳細
[5]. 1920年代・昭和恐慌期の筑豊中小炭鉱 Working Paper Series(Wakayama University)08-05 (2008 年度) 詳細
[6]. 1920年代の筑豊大炭鉱企業のカルテル活動 Working Paper Series(Wakayama University)08-01 (2008 年度) 詳細
[7]. 戦間期日本石炭産業における障害者 READ DP (2008 年度) 詳細
[8]. 戦前期日本石炭産業における炭鉱爆発防止に関する史料 経済理論 338 pp.103-129 (2007 年度) 詳細
[9]. 「揚水ポンプ」、「捲揚機」、「残柱式採炭法」、「削岩機」、「切羽運搬機」、「長壁式採炭法」、「坑内輸送システム」、「選炭機」 日本産業技術史学会『日本産業技術史事典』 pp.166-175 (2007 年度) 詳細
[10]. 戦間期炭鉱企業と三井物産 研究年報 11 pp.43-69 (2007 年度) 詳細
[11]. 戦間期大鉱山企業における職員の昇進構造 Working Paper Series(Wakayama University)07-04 pp.1-48 (2007 年度) 詳細
[12]. 1920年代における常磐炭鉱企業の停滞 大阪大学経済学 55-4 pp.33-51 (2005 年度) 詳細
[13]. 【資料紹介】石炭統制会福岡県支部編「西部支部炭鉱現況調査表」 『エネルギー史研究』第18号 (2003 3月) 詳細
[14]. 戦間期沖ノ山炭鉱の発展 『大阪大学経済学』52巻4号 (2003 3月) 詳細
[15]. 戦間期における炭鉱企業の統計的観察 『エネルギー史研究』第17号 (2002 3月) 詳細
[16]. 「渡邉祐策」 宮本又郎編『日本をつくった企業家』,新書館。 詳細
【国際会議発表】
[1]. Japan`s coal cartels in the interwar period A World Business History Congress: first step 2014 in Frankfurt (2013 年度) 詳細
[2]. 戦前期日本企業の障害保障 日韓経営史会議 (2012 年度) 詳細
【国内会議発表論文】
[1]. 戦間期日本の高等商業学校の経営史-修業年限延長をめぐって- 経営史学会 (2015 年度) 詳細
[2]. 戦前期日本における高等商業学校の経営史 大阪大学経済史経営史研究会 (2015 年度) 詳細
[3]. 戦前期日本における高等商業学校と人的資源 アジアにおける近代大阪の発展研究班(関西大学) (2015 年度) 詳細
[4]. 戦間期日本の石炭カルテルにおける競争抑制機能と経営資源 補完機能 経営史学会2010年度関東部会大会 (2010 7月) 詳細
[5]. 戦間期日本石炭鉱業の再編と産業組織に関する書評 社会経済史学会・経営史学会合同部会 (2010 年度) 詳細
[6]. 戦前期日本石炭産業における身体障害と企業扶助 総合社会科学としての社会・経済における障害の研究  (2007 年度) 詳細
[7]. 戦前期三井物産の坑木取引 問屋・商社史研究会 (2006 年度) 詳細
[8]. 戦間期日本石炭産業における職員(ホワイトカラー)の動向 和歌山大学経済学会・春季研究会 (2006 年度) 詳細
[9]. 戦間期日本石炭産業における職員の動向 経営史学会第41回全国大会報告集 (2005 年度) 詳細
[10]. 1920年代カルテル形成下における炭鉱企業の行動 企業家研究フォーラム第1回全国大会自由論題報告,グランキューブ大阪 (2003 6月) 詳細
[11]. 戦間期石炭産業における鉱夫の定着化-三井田川山野鉱業所の事例- 社会経済史学会近畿部会,同志社大学。 (2001 10月) 詳細
[12]. 戦間期小規模炭鉱の経営規模拡大 経営史学会第37回全国大会,大阪大学 (2001 10月) 詳細
[13]. 「戦間期日本における炭鉱企業の統計的観察 経営史学会関西部会,龍谷大学。 (2001 6月) 詳細
【プロシーディングス、解説記事等】
[1]. 〈講演録〉 官立高等商業学校を見る眼 滋賀大学経済学部附属史料館研究紀要, 第47号, pp. 1‐8 (2013 年度) 詳細
[2]. 島西智輝著『日本石炭産業の戦後史』 企業家研究 第9号 2012.7 (2012 年度) 詳細
【招待講演、パネリスト、基調講演等】
[1]. 大正・昭和戦前期の炭鉱労働世界 第80回 歴博フォーラム 「地域開発と文化資源」 (2011 年度) 詳細
【科学研究費補助金】
[1]. 基盤研究(B) 戦争と障害の比較史的研究 分担 ( 2015 - 2018 )
[2]. 若手研究(B) 戦間期日本における高等商業学校と人的資本の形成 代表 ( 2013 - 2016 )
[3]. 基盤(B) 障害者の労働に関する比較史研究 分担 ( 2011 ~2014 )
[4]. 若手(B) 日中戦争期の高等商業学校と社会移動 代表 ( 2010 )
[5]. 特別研究員奨励費 日本石炭産業における大企業体制の成立 代表 ( 2003 )
 

このページのトップへ