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研究関連情報

経済学部 経済学科

准教授

藤木 剛康 (フジキ タケヤス)

FUJIKI Takeyasu

【著書】
[1]. アメリカ政治経済論 ミネルヴァ書房 1-254 (2012 3月) 詳細
[2]. グローバル化のなかの日中経済関係 ――進展と深化―― 御茶の水書房 1-333 (2009 年度) 詳細
[3]. G.W.ブッシュ政権の経済政策――アメリカ保守主義の理念と現実 ミネルヴァ書房 197-235、275-293 (2008 年度) 詳細
【学術誌掲載論文】
[1]. オバマ政権のアジア基軸戦略――その背景と展望 立教アメリカン・スタディーズ 巻号:35 pp.1-16 (2013 3月) 詳細
[2]. アメリカの通商政策と中国のWTO加盟――対中関与政策とは何か 歴史と経済 巻号:210 pp.32-46 (2011 1月) 詳細
【紀要等】
[1]. 書評・河崎信樹著『アメリカのドイツ政策の史的展開-モーゲンソープランからマーシャルプランへ』(関西大学出版部,2012年) 経済理論 巻号:370 pp.103-109 (2012 年度) 詳細
[2]. 坂出健 著『イギリス航空機産業と「帝国の終焉」 : 軍事産業基盤と英米生産提携』(有斐閣,2010年) 経済理論 巻号:361 pp.65-76, (2011 5月) 詳細
[3]. 国際秩序の多極化と1年目のオバマ外交 ―マルチパートナー外交論の陥穽― 研究年報 14 pp.43-55 (2010 9月) 詳細
[4]. (書評)山縣宏之著『ハイテク産業都市シアトルの軌跡――航空宇宙産業からソフトウェア産業へ』 経済理論 巻号:358 pp.59-66 (2010 年度) 詳細
[5]. なし (2009 年度) 詳細
[6]. ブッシュ政権の通商戦略と中米自由貿易協定 アメリカ経済史研究 巻号:7 pp.63-77 (2008 年度) 詳細
[7]. 東アジア共同体構想と小泉外交――東アジアにおける米中グレートゲームの狭間で―― 研究年報 10 巻号:10 pp.29-65 (2006 年度) 詳細
[8]. (鹿野忠生著)アメリカによる現代世界経済秩序の形成――貿易政策と実業界の歴史学的総合研究 アメリカ経済史研究 4  巻号:4 pp.79-83 (2005 年度) 詳細
[9]. 一括交渉権限の政治経済学――自由化合意はいかにして成立したか(2) 経済理論 326  巻号:326 pp.1月18日 (2005 年度) 詳細
[10]. 一括交渉権限の政治経済学――自由化合意はいかにして成立したか(3) 経済理論 327  巻号:327 pp.25-44 (2005 年度) 詳細
[11]. 和歌山県大型観光キャンペーン期間中の観光客の動向等に関する調査 pp.50 (2004 年度) 詳細
[12]. 一括交渉権限の政治経済学――自由化合意はいかにして成立したか(1) 経済理論 324  巻号:324 pp.1月19日 (2004 年度) 詳細
[13]. 重層的な通商政策と日米関係――ポスト冷戦期における日米通商政策の検討 和歌山大学経済学部、研究年報7号 pp.pp.27-55 (2003 年度) 詳細
[14]. 核不拡散レジームとEURATOMの形成――アメリカとフランスの対応を中心に(1)―― 和歌山大学経済学会、経済理論307号 pp.pp.1-21 (2002 年度) 詳細
[15]. 核不拡散レジームとEURATOMの形成――アメリカとフランスの対応を中心に(2)――& 和歌山大学経済学会、経済理論309号 pp.pp.1-22 (2002 年度) 詳細
[16]. 「平和のための原子力」とフランスの対外原子力政策(2) 和歌山大学経済学会、経済理論300号 pp.pp.33-52 (2001 年度) 詳細
[17]. 「平和のための原子力」とフランスの対外原子力政策(1) 和歌山大学経済学会, 経済理論298号 pp.pp.1-18 (2000 年度) 詳細
[18]. フランス植民地帝国と航空機産業(1950~1958 和歌山大学経済学会, 経済理論288号 pp.pp.1-22 (1999 年度) 詳細
[19]. フランス航空機産業の再建と大西洋同盟の形成(1945~1949) 和歌山大学経済学会, 経済理論286号 pp.pp.1-18 (1998 年度) 詳細
[20]. 1960年代におけるアメリカの核不拡散政策とフランスの原子力開発の展開 経済理論275号 pp.pp.72-92 (1997 年度) 詳細
[21]. 1970年代におけるフランス原子力産業の確立の米仏関係の再編 経済理論276号 pp.pp.93-109 (1997 年度) 詳細
【国内会議発表論文】
[1]. 人民元問題の政治経済学:経済的相互依存はどのように管理されたのか 2013年度関西支部第4回研究会 (2013 年度) 詳細
[2]. 人民元問題の政治経済学:経済的相互依存はどのように管理されたのか 日米中政治経済研究会 (2013 年度) 詳細
[3]. 日本政府のTPP交渉参加問題をめぐって 持続可能な日中経済関係に向けて (2011 12月) 詳細
[4]. オバマ政権のマルチパートナー外交論と対中・対東アジア政策 日米中政治経済研究会 (2010 10月) 詳細
[5]. オバマ政権の東アジア政策と地域アーキテクチャ論 金融危機後のアジア経済の成長 ―中国と日本― (2010 9月) 詳細
[6]. オバマ政権の東アジア政策と地域アーキテクチャ論 金融危機後のアジア経済の成長 ―中国と日本― (2010 9月) 詳細
[7]. 作文教育の日米比較 ―渡辺雅子氏の研究から― 教育改革プロジェクト2010 (2010 8月) 詳細
[8]. 作文教育の日米比較 ―渡辺雅子氏の研究から― 教育改革プロジェクト2010 (2010 8月) 詳細
[9]. 書評:山縣宏之『ハイテク産業都市シアトルの軌跡 ―航空宇宙産業からソフトウェア産業へ―』ミネルヴァ書房、2010年 現代アメリカ経済政策研究ユニット (2010 4月) 詳細
[10]. 書評:山縣宏之『ハイテク産業都市シアトルの軌跡 ―航空宇宙産業からソフトウェア産業へ―』ミネルヴァ書房、2010年 現代アメリカ経済政策研究ユニット (2010 4月) 詳細
[11]. オバマ政権の外交・安全保障政策 アメリカ政治経済研究会 (2010 年度) 詳細
[12]. アメリカの通商政策と中国のWTO加盟――対中関与政策とは何か 政治経済学・経済史学会秋季学術大会 (2009 年度) 詳細
[13]. 対中関与政策と中国のWTO加盟をめぐる米中二国間交渉 アメリカ経済史学会12月例会 (2009 年度) 詳細
[14]. ブッシュ政権期経済政策の総括と今後の展望 出版プロジェクトに向けた研究会 (2008 年度) 詳細
[15]. 通商政策――貿易促進権限と自由貿易協定 出版プロジェクトに向けた研究会 (2008 年度) 詳細
[16]. 第1回東アジアサミット(EAS)後の東アジア地域主義 日中の経済関係の進展・深化 (2008 年度) 詳細
[17]. 錯綜する地域主義 ―ブッシュ政権の通商戦略と中米自由貿易協定― アメリカ経済史学会 (2007 年度) 詳細
[18]. ブッシュ政権のFTA戦略と中米自由貿易協定 ―「競争的自由化」は機能したのか?― 政治経済学・経済史学会近畿部会例会 (2007 年度) 詳細
[19]. アメリカのFTA戦略と地域主義 ――複合的アプローチの必要性―― アメリカ経済史学会 (2006 年度) 詳細
[20]. アメリカのFTA戦略と地域主義 京都大学アメリカ経済ワークショップ (2005 年度) 詳細
[21]. 東アジア共同体構想と小泉外交 第6回アメリカ経済政策研究ユニット研究会 (2005 年度) 詳細
[22]. 一括交渉権限の政治経済学――ポスト冷戦期アメリカの通商政策論争 政治経済学・経済史学会近畿部会6月例会 (2004 年度) 詳細
[23]. ブッシュ政権の通商政策―貿易促進権限(TPA)の取得を巡って 日本国際経済学会 第63回全国大会 (2004 年度) 詳細
【プロシーディングス、解説記事等】
[1]. オバマ政権の東アジア政策と地域アーキテクチャ論 金融危機後のアジア経済の成長 ―中国と日本― (2010 9月) 詳細
[2]. オバマ政権の東アジア政策と地域アーキテクチャ論 金融危機後のアジア経済の成長 ―中国と日本― (2010 9月) 詳細
[3]. 作文教育の日米比較 ―渡辺雅子氏の研究から― 教育改革プロジェクト2010 (2010 8月) 詳細
[4]. 作文教育の日米比較 ―渡辺雅子氏の研究から― 教育改革プロジェクト2010 (2010 8月) 詳細
[5]. 書評:山縣宏之『ハイテク産業都市シアトルの軌跡 ―航空宇宙産業からソフトウェア産業へ―』ミネルヴァ書房、2010年 現代アメリカ経済政策研究ユニット (2010 4月) 詳細
[6]. 書評:山縣宏之『ハイテク産業都市シアトルの軌跡 ―航空宇宙産業からソフトウェア産業へ―』ミネルヴァ書房、2010年 現代アメリカ経済政策研究ユニット (2010 4月) 詳細
[7]. 航空宇宙産業における日仏産業政策の比較 世界経済と日本経済の現在 pp.pp.91-96 (1997 年度) 詳細
【受賞等】
[1]. なし 2010
[2]. なし 2009
[3]. なし 2008
【招待講演、パネリスト、基調講演等】
[1]. .「アメリカと中国の地域秩序構想-東アジア地域主義の台頭と変貌」 アメリカ対外経済政策の変容-米・東アジア・中国関係を展望する (2014 年度) 詳細
[2]. なし (2010 年度) 詳細
[3]. なし (2009 年度) 詳細
[4]. なし (2008 年度) 詳細
【新聞掲載、テレビ・ラジオ出演】
[1]. 日本経済新聞 2016
[2]. RITORNELLO28号 2013
[3]. なし 2010
[4]. 和歌山大学経済学部 Ritornello 19 2009
[5]. 読売新聞10月19日付け書評欄 2008
【取得特許】
[1]. なし ( 2010 )
[2]. なし ( 2009 )
[3]. なし ( 2008 )
【芸術・建築分野等(演奏会・作品発表)】
[1]. なし (2010 年度) 詳細
[2]. なし (2009 年度) 詳細
[3]. なし (2008 年度) 詳細
【体育系分野等(競技会)】
[1]. なし (2010 年度) 詳細
 

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